アクイル
ISMS認証コンサルティングサービスを実施しているアクイルを調査しているページです。ほかの会社・サービスと比較したときにどんな特徴があるのか、費用はどのくらいなのかなど、丁寧にまとめています。
アクイルの特徴
ニーズに合わせて選べる2つのコンサルプラン
できるところは社内で対応したい場合に適した「自主構築プラン」と、コンサルタント主導で進めてもらえる「標準プラン」の2種類のプランからニーズに合わせて選べます。
なお、公式HPに記載されているコンサルティング費用には、認証取得に必要となるマニュアルなどの文書や、コンサルタントの交通費・宿泊費なども含まれています。細々とした追加費用がかかることなく、分かりやすいため、安心して申し込めます。
サポートスタッフによる安心のフォロー
アクイルのISMS認証取得支援は、シンプルな構築が特徴です。マニュアル類に関してはサンプルを用い、ややこしい規格や管理策も蓄積されたノウハウを提供してもらえます。
また、分業制による丁寧なサポートも特徴。取得支援はコンサルタントが行い、それとは別にお世話係として安心サポートスタッフがいます。安心サポートスタッフにはコンサルタントに関する相談もすることができます。なおコンサルタントは、50社以上のコンサルティング経験がある専門スタッフのみです。
充実したサポート体制でしっかり支援
アクイルのISMS認証取得支援では、「管理責任者」「営業サポート」「コンサルタント」と各役割を持ったメンバーで構成されており、この組織体制のもとしっかりと支援を行っています。すべての組織メンバーが認証目的やゴールをきちんと把握・共有し、全力でサポートできる体制となっています。
アクイルの導入事例
アクイルでのISMS認証事例が見つけることができませんでした。
アクイルの費用
| 新規取得費用 | 自主構築プラン400,000円～、標準プラン800,000円～ |
|---|---|
| 運用サポート費用 | 公式HPに記載なし |
| オプション | 公式HPに記載なし |
アクイルの期間・実績
- 最短取得期間：8ヵ月
- 平均取得期間：公式HPに記載なし
- 実績：公式HPに記載なし
アクイルのサービス一覧
- キックオフ概要の説明
- 基本構想、方針策定
- リスクアセスメント、管理策選択
- 情報セキュリティマネジメントシステム構築、文書化
- 教育・訓練、運用、見直し、内部監査員教育
- 内部監査および経営者レビュー
- 審査対応
アクイルのその他の対応業務
- ISO9001
- ISO14001
- ISO22000
- ISO27001
- ISO39001
- プライバシーマーク
まとめ
ニーズや予算に合わせて2種類のコンサルプランから選べます。組織体制でしっかりサポートしてもらえるのも魅力です。
当サイトでは目的別のおすすめISMS認証取得コンサルも紹介しているので、自社に合ったコンサルを知りたい方はそちらもご参考ください。
ISMS認証コンサルおすすめ3社
【コスト・対応力・運用重視】
ISMS（ISO27001）認証を取得する企業が増える中で、「自社のリソースが限られている」「取得したはいいが運用が続かない」といった課題を抱える企業は少なくありません。そこで重要になるのが、自社の状況に合ったコンサルティング会社の選定です。
ISMS認証コンサルを活用することで、「専門知識や担当者が不在でも取得を実現」「取得後も運用が続く“使える体制”を構築」といったメリットを得られます。
今回は、こうしたニーズに応えるISMS認証支援会社の中でも、「費用」「対応業種」「実務運用力」という観点に強みを持つ3社をご紹介します。
「まず取得したい」
なら
- 専任不要＆月額3.3万円の低コスト
情報セキュリティ担当がいなくても導入可能。人員・予算に限りがある中小・スタートアップ向け。 - 中小企業向けフルアウトソーシング支援
書類作成からプロセス設計まで丸ごと対応。初めての企業でも安心。 - 維持運用しやすい実務重視の設計
最小限の設計で、取得後も1名体制で継続しやすい。
柔軟に対応
してほしいなら
-
現役審査員が直接サポート＆訪問無制限
複雑な多拠点対応も、現場に即した導入設計が可能。 -
業種特化・6か月以内の取得も相談可
業界特有の運用にも対応し、スピード重視の企業にもおすすめ。 -
ISO事務局も代行し全工程を一括支援
社内対応の手間を減らし、効率・品質を向上。
運用負担を削減
したいなら
-
書類作成の負担が少ない
提供される書類は全てサンプル付きで、確認・加筆修正を行うだけで活用できるため作業負担を大きく軽減。 -
取得時も取得後も運用の負担が少ない
負担の少ない運用を行うためには、管理すべき（作成すべき）書類は最小限に留めることが重要。 -
取得後は自社で維持、運用が可能
必要最小限な運用が可能なため、自社だけでも準備が容易。